英紙デイリー・メールによると中国軍部のサイバー部隊が、機体に特殊な塗装が施されレーダーにほとんど探知されない次世代統合攻撃戦闘機F-35の開発機密情報を盗み出すために躍起になっていると、大紀元が伝えています。

F-35戦闘機の開発・製造の主要メーカーである米航空機宇宙船開発製造大手ロッキード・マーティン社はこのほど、毎週数万件のサイバー攻撃を撃退していると発表したとのこと。
同社の匿名関係者がデイリー・メールに寄せた情報によると、同社はこうしたサイバー攻撃に対応するため英国の若手コンピュータ・エンジニアを多数雇い、ハッカー攻撃の出所を突き止めようとしているそうです。
この情報筋によると、ほぼ毎回の攻撃は中国からだったそうで、ハッカー側は攻撃の痕跡を懸命に消そうとしているが「その技術力はわが社のチームには及ばないためバレている」ということです。
また、同紙によれば、英情報機関の情報局保安部(MI5)と米国の連邦捜査局(FBI)は、ロッキードマーティン社に対するサイバー攻撃の出所は中国軍部のサイバー部隊だと把握しているとのこと。
米セキュリティー企業・マンディアントが今年2月に発表した調査報告書には、中国人民解放軍のサイバー部隊“61398”の存在を明確に指摘し、「英語やプログラミングに精通する数百人から数千人のハッカーを抱えている」などと記述されているそうです。

これに対して、中国政府と軍部は、同サイバー部隊の存在を否認し、中国自身もサイバー攻撃の被害者であり、その大半は米国からだと反論しているとのこと。

F-35は開発中の最新鋭機で2006年に初飛行し、運用開始は2017年後半以降になる見通し。大紀元によると、開発費総額は2011年5月の時点で3850億ドル(約38兆5000億円)に達し、米国に加え、英国、イタリア、オランダ、カナダ、オーストラリア、ノルウェー、トルコなども参加した国際共同プロジェクトの形で開発は進められているとのこと。
2011年末には、日本の防衛省が航空自衛隊の次期主力戦闘機に採用することを決めたとしています。

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